- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない無形固定資産で
あります。
2021/12/27 13:43- #2 事業等のリスク
(7) 減損処理や繰延税金資産に関するリスク
当社グループは、事業用の様々な有形固定資産・無形固定資産や繰延税金資産を計上しております。これらの資産については、業績計画との乖離や時価の下落等によって、期待される将来キャッシュ・フローを生み出すことが出来ない場合、減損処理や繰延税金資産の取崩しにより財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(8) 訴訟の提起に関するリスク
2021/12/27 13:43- #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/12/27 13:43 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- デリバティブ
時価法によっております。2021/12/27 13:43 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2021/12/27 13:43- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア (自社利用)については、社内における見込利用可能期間(3~10年) に基づく定額法
によっております。2021/12/27 13:43