日本パーカライジング（4095）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: 15億4700万
2010年9月30日 +56.63%: 24億2300万
2010年12月31日 +119.73%: 53億2400万
2011年3月31日 +26.11%: 67億1400万
2011年6月30日 -65.74%: 23億
2011年9月30日 +26%: 28億9800万
2011年12月31日 +8.7%: 31億5000万
2012年3月31日 +121.02%: 69億6200万
2012年6月30日 -55.39%: 31億600万
2012年9月30日 +15.9%: 36億
2012年12月31日 +110.03%: 75億6100万
2013年3月31日 +94.31%: 146億9200万
2013年6月30日 -57.56%: 62億3600万
2013年9月30日 +79.14%: 111億7100万
2013年12月31日 +34.48%: 150億2300万
2014年3月31日 +27.28%: 191億2100万
2014年6月30日 -84.71%: 29億2300万
2014年9月30日 +97.33%: 57億6800万
2014年12月31日 +134.64%: 135億3400万
2015年3月31日 +62.52%: 219億9600万
2015年6月30日 -86.09%: 30億5900万
2015年9月30日 +16.84%: 35億7400万
2015年12月31日 +43.59%: 51億3200万
2016年3月31日 -7%: 47億7300万
2016年6月30日: -8億7400万
2016年9月30日 -30.78%: -11億4300万
2016年12月31日: 53億9500万
2017年3月31日 +167.77%: 144億4600万
2017年6月30日 -69.27%: 44億3900万
2017年9月30日 +154.79%: 113億1000万
2017年12月31日 +63.43%: 184億8400万
2018年3月31日 +9.59%: 202億5600万
2018年6月30日 -97.06%: 5億9500万
2018年9月30日 +626.55%: 43億2300万
2018年12月31日 +41.59%: 61億2100万
2019年3月31日 +30.68%: 79億9900万
2019年6月30日 -44.89%: 44億800万
2019年9月30日 +29.65%: 57億1500万
2019年12月31日 +73.56%: 99億1900万
2020年3月31日 -3.58%: 95億6400万
2020年6月30日: -2億7100万
2020年9月30日: 38億5900万
2020年12月31日 +119.75%: 84億8000万
2021年3月31日 +57.9%: 133億9000万
2021年6月30日 -58.24%: 55億9100万
2021年9月30日 +79.32%: 100億2600万
2021年12月31日 +7.53%: 107億8100万
2022年3月31日 +42.58%: 153億7200万
2022年6月30日 -61.49%: 59億1900万
2022年9月30日 +120.95%: 130億7800万
2022年12月31日 +31.83%: 172億4100万
2023年3月31日 -1.19%: 170億3600万
2023年6月30日 -62.66%: 63億6200万
2023年9月30日 +129.41%: 145億9500万
2023年12月31日 +39.18%: 203億1300万
2024年3月31日 +45.55%: 295億6500万
2024年6月30日 -80.18%: 58億5900万
2024年9月30日 +87.51%: 109億8600万
2024年12月31日 +11.05%: 122億
2025年3月31日 +46.64%: 178億9000万
2025年6月30日: -21億800万
2025年9月30日: 47億3500万
2025年12月31日 +194.68%: 139億5300万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/26 16:11
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いおよび「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/26 16:11