日本パーカライジング(4095)の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4400万
- 2010年9月30日
- -1億4800万
- 2010年12月31日 -33.11%
- -1億9700万
- 2011年3月31日
- 500万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 1億2100万
- 2011年9月30日 -47.93%
- 6300万
- 2011年12月31日
- -1億3400万
- 2012年3月31日
- -3900万
- 2012年6月30日
- 1億1500万
- 2012年9月30日 -80.87%
- 2200万
- 2012年12月31日
- -1900万
- 2013年3月31日
- 2億9000万
- 2013年6月30日 -4.83%
- 2億7600万
- 2013年9月30日 +70.29%
- 4億7000万
- 2013年12月31日 -3.4%
- 4億5400万
- 2014年3月31日 +63.22%
- 7億4100万
- 2014年6月30日
- -1億6400万
- 2014年9月30日 -32.32%
- -2億1700万
- 2014年12月31日
- 1億1200万
- 2015年3月31日 +404.46%
- 5億6500万
- 2015年6月30日 -97.35%
- 1500万
- 2015年9月30日 +420%
- 7800万
- 2015年12月31日
- -9600万
- 2016年3月31日 -180.21%
- -2億6900万
- 2016年6月30日 -7.43%
- -2億8900万
- 2016年9月30日 -176.47%
- -7億9900万
- 2016年12月31日 -7.38%
- -8億5800万
- 2017年3月31日
- -3億5800万
- 2017年6月30日
- -1億2000万
- 2017年9月30日
- 700万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 1億6400万
- 2018年3月31日 +61.59%
- 2億6500万
- 2018年6月30日
- -1億6800万
- 2018年9月30日 -19.64%
- -2億100万
- 2018年12月31日 -18.41%
- -2億3800万
- 2019年3月31日 -70.59%
- -4億600万
- 2019年6月30日
- 9200万
- 2019年9月30日
- -1億6200万
- 2019年12月31日 -88.27%
- -3億500万
- 2020年3月31日
- -1億1900万
- 2020年6月30日
- -8700万
- 2020年9月30日 -4.6%
- -9100万
- 2020年12月31日 -71.43%
- -1億5600万
- 2021年3月31日
- -2300万
- 2021年6月30日
- 3億6600万
- 2021年9月30日 +22.95%
- 4億5000万
- 2021年12月31日 +11.33%
- 5億100万
- 2022年3月31日 +64.07%
- 8億2200万
- 2022年6月30日 -47.08%
- 4億3500万
- 2022年9月30日 +107.13%
- 9億100万
- 2022年12月31日 -2.55%
- 8億7800万
- 2023年3月31日 -62.76%
- 3億2700万
- 2023年6月30日 -31.8%
- 2億2300万
- 2023年9月30日 +101.35%
- 4億4900万
- 2023年12月31日 +44.1%
- 6億4700万
- 2024年3月31日 -24.73%
- 4億8700万
- 2024年6月30日 -26.49%
- 3億5800万
- 2024年9月30日 +123.74%
- 8億100万
- 2024年12月31日 -74.03%
- 2億800万
- 2025年3月31日 +203.37%
- 6億3100万
- 2025年9月30日
- -4億9900万
- 2025年12月31日
- -2億800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/06/26 16:11
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 退職給付に係る調整額 4,032 △1,955 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 487 631 組替調整額 0 0 持分法適用会社に対する持分相当額 487 631 その他の包括利益合計 14,036 3,701