日本ピグメント HD（4119）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2億6810万
2010年9月30日 +5.79%: 2億8363万
2010年12月31日 +105.07%: 5億8165万
2011年3月31日 -1.65%: 5億7207万
2011年6月30日 -68.89%: 1億7798万
2011年9月30日 -11.94%: 1億5673万
2011年12月31日: -1861万
2012年3月31日: 3億4462万
2012年6月30日 -9.89%: 3億1054万
2012年9月30日: -8993万
2012年12月31日: 1億3145万
2013年3月31日 +493.6%: 7億8033万
2013年6月30日 -51.56%: 3億7799万
2013年9月30日 +102.03%: 7億6365万
2013年12月31日 +19.02%: 9億889万
2014年3月31日 +53.87%: 13億9848万
2014年6月30日 -94.69%: 7425万
2014年9月30日 +67.25%: 1億2419万
2014年12月31日 +385.24%: 6億261万
2015年3月31日 +126.83%: 13億6689万
2015年6月30日: -4882万
2015年9月30日 -160.33%: -1億2710万
2015年12月31日 -160.51%: -3億3111万
2016年3月31日 -87.76%: -6億2169万
2016年6月30日: -1億332万
2016年9月30日 -231.56%: -3億4258万
2016年12月31日: 1億1100万
2017年3月31日 +650.83%: 8億3342万
2017年6月30日 -22.45%: 6億4633万
2017年9月30日 +78.25%: 11億5205万
2017年12月31日 +28.19%: 14億7677万
2018年3月31日 +14.88%: 16億9656万
2018年6月30日 -89.41%: 1億7959万
2018年9月30日 +44.91%: 2億6025万
2018年12月31日 -79.36%: 5372万
2019年3月31日 +82.17%: 9786万
2019年6月30日 +21.82%: 1億1922万
2019年9月30日: -1936万
2019年12月31日 -577.17%: -1億3110万
2020年3月31日 -210.88%: -4億756万
2020年6月30日 -21.13%: -4億9368万
2020年9月30日 -12.23%: -5億5407万
2020年12月31日: -2億1140万
2021年3月31日: 2億8079万
2021年6月30日 +116.81%: 6億878万
2021年9月30日 +63.33%: 9億9434万
2021年12月31日 +6.97%: 10億6362万
2022年3月31日 +20.97%: 12億8662万
2022年6月30日 -70.64%: 3億7771万
2022年9月30日 +132.6%: 8億7858万
2022年12月31日 +107.83%: 18億2590万
2023年3月31日 -78.68%: 3億8934万
2023年6月30日 +7.13%: 4億1709万
2023年9月30日 +73.08%: 7億2188万
2023年12月31日 +40.58%: 10億1480万
2024年3月31日 -32.05%: 6億8951万
2024年6月30日 +888.87%: 68億1834万
2024年9月30日 +7.63%: 73億3870万
2024年12月31日 -2.2%: 71億7759万
2025年3月31日 -22.8%: 55億4082万
2025年6月30日: -4億7068万
2025年9月30日: 3億1543万
2025年12月31日 +299.71%: 12億6082万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 15:10
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 15:10