日本ピグメント HD（4119）の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- 5億7207万
- 2012年3月31日 -39.76%
- 3億4462万
- 2013年3月31日 +126.43%
- 7億8033万
- 2014年3月31日 +79.22%
- 13億9848万
- 2015年3月31日 -2.26%
- 13億6689万
- 2016年3月31日
- -6億2169万
- 2017年3月31日
- 8億3342万
- 2018年3月31日 +103.56%
- 16億9656万
- 2019年3月31日 -94.23%
- 9786万
- 2020年3月31日
- -4億756万
- 2021年3月31日
- 2億8079万
- 2022年3月31日 +358.21%
- 12億8662万
- 2023年3月31日 -69.74%
- 3億8934万
- 2024年3月31日 +77.09%
- 6億8951万
- 2025年3月31日 +703.59%
- 55億4082万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/27 15:10
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/27 15:10
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
