#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産…
(リース資産を除く)定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/05/12 13:42
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 1 前事業年度において、固定資産の「有形固定資産」に属する資産の減価償却累計額については、財務諸表等規則第25条を適用し、当該各資産項目に対する控除科目として掲記しておりましたが、当事業年度より当該各資産の金額から直接控除し、その控除残高を当該資産の金額として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の減価償却累計額については掲記を省略し、純額のみ表記しております。
2 前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「借地権」、「電話加入権」、「ソフトウエア」、及び「その他」は当事業年度より「無形固定資産」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」に表示していた「借地権」5,544千円、「電
2017/05/12 13:42
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2017/05/12 13:42