①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。

2022/02/10 13:06

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物及び構築物	2,035千円	- 千円
機械装置及び運搬具	1,960 〃	3,076 〃

2022/02/10 13:06

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 下記の有形固定資産について工場財団抵当権を設定しております。

	前連結会計年度(2020年3月31日)	当連結会計年度(2021年3月31日)
建物及び構築物	781,857千円	730,628千円
機械装置及び運搬具	567,390 〃	542,770 〃

上記の担保資産に対する債務

2022/02/10 13:06

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産……

定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。

(2) 無形固定資産……

定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

3 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金

2022/02/10 13:06