DIC(4631)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億5000万
- 2013年12月31日 +50.4%
- 3億7600万
- 2014年12月31日 +3.46%
- 3億8900万
- 2015年12月31日 +14.4%
- 4億4500万
- 2016年12月31日 -9.66%
- 4億200万
- 2017年12月31日 +1.49%
- 4億800万
- 2018年12月31日 -7.35%
- 3億7800万
- 2019年12月31日 +46.03%
- 5億5200万
- 2020年12月31日 -5.62%
- 5億2100万
- 2021年12月31日 -4.03%
- 5億
- 2022年12月31日 -4.4%
- 4億7800万
- 2023年12月31日 +4.39%
- 4億9900万
- 2024年12月31日 -0.4%
- 4億9700万
- 2025年12月31日 -14.69%
- 4億2400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)調整額は以下のとおりです。2026/03/23 14:02
1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。 - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりです。2026/03/23 14:02
前事業年度 当事業年度 賞与引当金繰入額 1,792 2,065 減価償却費 1,196 1,556 研究開発費 5,941 5,873 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/03/23 14:02
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- [営業活動によるキャッシュ・フロー] 当連結会計年度 730億円(前連結会計年度 462億円)2026/03/23 14:02
当連結会計年度は、税金等調整前当期純利益が516億円、減価償却費が538億円となりました。また、法人税等に159億円を支払い、運転資本の増加により78億円の資金を使用しました。以上の結果、営業活動により得られた資金の総額は730億円となりました。
[投資活動によるキャッシュ・フロー] 当連結会計年度 △206億円(前連結会計年度 △171億円)