有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - コンパウンド
- 【期間】
- 通期
連結
- 2015年12月31日
- 40億9700万
- 2016年12月31日 +11.72%
- 45億7700万
- 2017年12月31日 +17.65%
- 53億8500万
- 2018年12月31日 -20.45%
- 42億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2024/03/28 15:13
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。
【関連情報】 - #2 報告セグメントの概要(連結)
- このうち類似する製品本部を集約し、「パッケージング&グラフィック」、「カラー&ディスプレイ」、「ファンクショナルプロダクツ」の3つを報告セグメントとしています。2024/03/28 15:13
「パッケージング&グラフィック」は、グラビアインキ、オフセットインキ、新聞インキ、ジェットインキ及びポリスチレンなどを製造販売しています。「カラー&ディスプレイ」は、有機顔料、液晶材料及びヘルスケア食品などを製造販売しています。「ファンクショナルプロダクツ」は、アクリル樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、PPSコンパウンド及び工業用テープなどを製造販売しています。 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- 1.減価償却費の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所に係る減価償却費です。2024/03/28 15:13
2.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない当社の総合研究所の設備投資額です。 - #4 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2024/03/28 15:13
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 376 247 リケンテクノス㈱ 403,200 504,000 PVCコンパウンド業界における最重要顧客としてロボットケーブル用途を中心に取引を行っています。次世代開発品の共同開発パートナーとして強固な関係を構築しており、相互で更なる価値最大化を図れる新製品開発を推進するために、株式を保有しています。(注2) 有 341 242 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
(注)1.「-」は、当該銘柄を特定投資株式として保有していないことを示しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2.定量的な保有効果については営業秘密等の観点から記載が困難ですが、保有目的、保有に伴う便益が資本コストと見合っているか、保有しない場合のリスク等を精査のうえ、保有の適否を検証し、保有の合理性があると判断しています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、前年同期比3.0%減の3,059億円でした。電気・電子やディスプレイを中心とするデジタル分野については、半導体を主用途とするエポキシ樹脂は市況低迷に底打ちの兆しが見られましたが、出荷が本格的に回復するには至らず、減収となりました。スマートフォンなどのモバイル機器を主用途とする工業用テープについては、着実に需要を取り込んだことで、増収となりました。モビリティを中心とするインダストリアル分野については、自動車サプライチェーン上の在庫解消が進んだなか、自動車向け材料の出荷は緩やかな回復に留まりましたが、2022年7月から連結対象となった中国のコーティング用樹脂メーカーGuangdong DIC TOD Resins Co., Ltd.(広東迪愛生彤德樹脂有限公司)の売上が加わったことにより、増収となりました。PPSコンパウンドは、自動車向けの出荷が回復途上であったなか、価格対応などにより、増収となりました。2024/03/28 15:13
営業利益は、前年同期比34.6%減の154億円でした。各製品において、コスト増加分に対する価格対応に努めましたが、電気・電子やモビリティに関連した高付加価値製品の出荷が減少したことにより、大幅な減益となりました。