ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法

2018/06/28 13:40

#2 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、販売見込有効期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産

2018/06/28 13:40

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりです。

ソフトウエア	増加額(百万円)	本社	1,678
ソフトウエア仮勘定	増加額(百万円)	本社	1,513

2.有形固定資産の「当期償却額」の合計額1,763百万円のうち環境対策用の機械設備等(当期末帳簿価額110百
万円)に係る減価償却費18百万円は損益計算書において環境対策引当金の目的取崩益と相殺表示しております。

2018/06/28 13:40

#4 表示方法の変更、財務諸表（連結）

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「短期貸付金」1百万円、「その他」709百万円は、「未収入金」136百万円、「その他」573百万円として組み替えております。
前事業年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「ソフトウエア」及び「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」1,013百万円は、「ソフトウエア」133百万円、「ソフトウエア仮勘定」822百万円、「その他」57百万円として組み替えております。

2018/06/28 13:40

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、販売見込有効期間(3年)、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/06/28 13:40