建物及び構築物(純額)
連結
- 2024年12月31日
- 458億3400万
- 2025年12月31日 +9.53%
- 502億
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2026/03/19 11:14
主として土地、建物及び構築物、機械装置及び運搬具であります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/03/19 11:14
② リース資産建物及び構築物 8~50年 機械装置及び運搬具 4~15年 工具、器具及び備品 3~15年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/03/19 11:14
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 2 百万円 40 百万円 機械装置及び運搬具 17 百万円 19 百万円 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。2026/03/19 11:14
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 建物及び構築物 107 百万円 261 百万円 機械装置及び運搬具 211 百万円 242 百万円 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/03/19 11:14
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 208 百万円 186 百万円 土地 453 百万円 52 百万円
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 都市再開発法による第一種市街地再開発事業の施行に伴う権利変換により有形固定資産の取得価額から直接減額している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/03/19 11:14
前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 建物及び構築物 1,924 百万円 1,924 百万円 土地 6,763 百万円 6,763 百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)2026/03/19 11:14
当企業グループは、資産においては管理会計上の区分を基準にグルーピングし、遊休資産及び賃貸資産においては個別物件単位でグルーピングを行っております。場所 用途 種類 ハンガリー ペシュト 工場資産等 建設仮勘定、機械装置及び運搬具、土地、工具、器具及び備品 中華人民共和国広東省 工場資産等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品 静岡県富士市 製造所資産等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等
アメリカ・ケンタッキー州に所有する工場資産等について、北米におけるEV市場拡大の大幅な減速に伴う車載用リチウムイオン電池材料事業の稼働計画延期による収益見通しの変化により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(4,951百万円)を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、建設仮勘定4,951百万円であります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における総資産は4,626億円で、前連結会計年度末より101億87百万円減少しました。負債は1,853億79百万円で、前連結会計年度末より136億53百万円減少しました。純資産は2,772億20百万円で、前連結会計年度末より34億66百万円増加しました。2026/03/19 11:14
当連結会計年度末日の為替レートが前連結会計年度末日の為替レートに比べ円安外貨高に振れたため、海外子会社で保有する資産及び負債、為替換算調整勘定がそれぞれ増加しました。また、海外での新工場完成に伴い建物及び構築物や機械装置及び運搬具が増加し、建設仮勘定が減少しました。さらに、保有株式の株価上昇を反映し、投資有価証券及びその他有価証券評価差額金が増加しました。なお、第3回無担保普通社債を発行し、一部の借入金を借り換えており、長期借入金が増加し、短期借入金が大幅に減少しました。これに加え、自己株式の取得による支出や法人税及び配当金の支払いに伴い現金及び預金が大幅に減少しました。
② キャッシュ・フローの状況 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/03/19 11:14
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 15~50年 機械及び装置 4~17年 工具、器具及び備品 4~10年
定額法