4635 東京インキ

4635
2026/06/09
時価
169億円
PER 予
7.95倍
2010年以降
2.02-23.46倍
(2010-2026年)
PBR
0.49倍
2010年以降
0.19-0.72倍
(2010-2026年)
配当 予
5.24%
ROE 予
6.11%
ROA 予
3.63%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物等であります。
(単位:百万円)
2021/06/10 15:04
#2 固定資産の減価償却の方法
形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価額をゼロとする定額法によっております。2021/06/10 15:04
#3 固定資産売却損の注記(連結)
※3 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物-百万円0百万円
機械装置及び運搬具2-
2021/06/10 15:04
#4 固定資産売却益の注記(連結)
※2 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物付借地権-百万円18百万円
機械装置及び運搬具21
2021/06/10 15:04
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物16百万円14百万円
機械装置及び運搬具835
2021/06/10 15:04
#6 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物2,706百万円(2,706百万円)1,639百万円(1,639百万円)
機械装置及び運搬具841 ( 841 )638 ( 638 )
担保付債務は、次のとおりであります。
2021/06/10 15:04
#7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※4 保険差益により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具-百万円-178百万円344
-523
2021/06/10 15:04
#8 減損損失に関する注記(連結)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
場所主な用途種類減損損失(百万円)
愛知県北名古屋市フィルム成形用資産機械装置304
埼玉県さいたま市合成樹脂成形材料用資産建物、機械装置8
大阪府枚方市合成樹脂着色剤用資産機械装置0
当社グループは、主に事業を基準に資産のグルーピングを実施しており、遊休資産及び処分予定資産につきましては、個別資産ごとにグルーピングを行っております。
上記のフィルム成形用資産については、収益性の低下が認められたため、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失304百万円として特別損失に計上しております。
2021/06/10 15:04
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております(ただし賃貸資産については定額法)。ただし、在外連結子会社の有形固定資産及び平成10年4月1日以降取得した建物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
2021/06/10 15:04
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2021/06/10 15:04
#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております(ただし賃貸資産については定額法)。ただし、在外連結子会社の有形固定資産及び平成10年4月1日以降取得した建物は定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、主として残存価額をゼロとする定額法によっております。2021/06/10 15:04

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