建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 3～50年
構築物 3～60年
機械及び装置 2～17年
車両運搬具 2～7年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、平成20年3月31日以前に契約した所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:05

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 工場財団抵当 (単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
(担保資産)
建物及び構築物	660	617
機械装置及び運搬具	365	527

(2) その他 (単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
受取手形及び売掛金	195	43
建物及び構築物	1,164	1,392
機械装置及び運搬具	184	135

2014/06/27 13:05

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 保険差益により有形固定資産の取得価額から控除した圧縮記帳額 (単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	8	8
機械装置及び運搬具	33	33

2014/06/27 13:05

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次の通りであります。

建物	滋賀工場	製造設備他	3,385百万円
機械及び装置	滋賀工場	製造設備他	1,600百万円

2.無形固定資産の金額が、資産総額の100分の1以下であるので当期首残高、当期増加額及び当期減少額の記載を省略しております。

2014/06/27 13:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
(連結子会社の一部では定額法を採用)
ただし、国内連結会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～20年
その他 2～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、国内連結会社は自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、平成20年3月31日以前に契約した所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/27 13:05