このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した高機能・高品質製品や地域密着型製品の開発、TPM活動の水平展開による低コスト化に取り組みました。また、印刷インキ全般の主要原材料価格が依然として高水準で推移していることから、継続課題として、グループ全体でのコスト削減に取り組むとともに、販売価格の改定にも努めました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、アジアを中心に海外で印刷インキの拡販が進んだことに加え、円安による為替換算の影響を受けたことから、1,087億8千1百万円(前年同期比5.5%増加)となりました。
利益面では、海外における増収効果や為替換算の影響が寄与したものの、原材料高の影響などで日本は営業減益となったことから、営業利益は63億8千1百万円(前年同期比2.0%減少)、経常利益は74億6千7百万円(前年同期比0.1%減少)となりました。四半期純利益は、ベトナム子会社の工場火災に伴う災害損失を受取保険金より先行して計上したことなどから、40億6千9百万円(前年同期比14.6%減少)となりました。
2015/02/13 10:11
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