このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した安全・省エネ志向製品や顧客ニーズに応じた地域密着型製品の開発、TPM活動の深化による生産性向上などに取り組みました。また、印刷インキ全般の原材料価格がグループ全体で上昇していることから、継続課題として、更なるコスト削減に取り組むとともに、企業努力で吸収できる限界を超える部分については販売価格の改定を打ち出しました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、アジア及び北米でパッケージ関連の印刷インキの拡販が進み、現地通貨ベースで増収となったものの、円高による為替換算の影響を受けたことなどから、387億9千2百万円(前年同期比0.3%増加)となりました。
利益面では、印刷インキ事業において、販売数量は増加したものの、原材料価格の上昇の影響を受けたことなどから、営業利益は14億6百万円(前年同期比45.0%減少)、経常利益は20億2百万円(前年同期比36.1%減少)、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億1千2百万円(前年同期比46.8%減少)となりました。
2018/05/14 15:30
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