このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、各拠点での拡販に注力するとともに、環境配慮型・サステナブル製品の開発・積極展開、TPM活動の継続と深化による生産性向上などに取り組みました。また、印刷インキの主要原材料につきましては、原油価格の上昇や中国における環境規制の強化に加え、感染症やアメリカの大寒波などの影響によるサプライチェーンの混乱及び需給バランスの悪化により、供給不足や価格の高騰が生じております。このため、製品の安定供給を最優先として、グループ会社間の連携強化やグローバル調達などによるサプライチェーンの安定化に取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの従来製品の拡販に加え、社会トレンドを捉えた高付加価値製品の開発に取り組みました。
売上高は、円高による為替換算の影響を受けたものの、パッケージ関連の印刷インキはアジアで販売回復が進むなど堅調であったことに加え、新規連結による増収が寄与したことなどから、432億2千3百万円(前年同期比4.7%増加)となりました。
利益面では、パッケージ関連の印刷インキ事業や機能性材料事業において、販売数量の増加に加え、コスト削減が寄与したことなどから、営業利益は27億7千2百万円(前年同期比45.3%増加)となりました。経常利益は、持分法による投資利益が増加したことに加え、為替差損が減少したことなどから、28億4千9百万円(前年同期比154.8%増加)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億3千3百万円(前年同期比180.2%増加)となりました。
2021/05/14 16:10
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