有価証券報告書-第69期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
有報資料
当社グループにおいては、環境配慮・高機能・高付加価値をキーワードに顧客満足の向上を図るべく、既存技術の応用研究のみならず、特長のある製品の開発を念頭に入れた新技術の研究活動にも注力し、鋭意研究活動に取り組んでおります。
当連結会計年度における製品分野別の研究開発活動の内容は、次のとおりであります。
①車両用塗料分野
自動車補修用塗料分野では、「環境配慮」と「顧客満足」を両輪とした研究を進めております。その中でも水性塗料の研究を最重要テーマと位置付け、プライマーからトップコートクリヤーまでをオール水性とする地球環境を意識した製品開発に取り組むとともに、既存製品についても、特化則該当物質の不使用化、塗装作業性の向上等、環境と顧客の満足の両立を目的とした改良やラインナップを進めてまいりました。また、自動車補修用塗料分野で培った技術を活用し、大型車両・産業機械分野をターゲットとした付加価値製品の開発に取り組んでおります。
②建築・家庭用塗料分野
金属部位や高耐久性が要求される屋根等の塗装は、水性塗料よりも溶剤系が主流でありましたが、熱や紫外線等に対する劣化防止の研究を推し進め、従来よりも耐久化が実現された水性屋根用塗料を上市しました。さらに、本技術を活用し、水性系塗料に存在している様々な欠点を克服していき、地球環境保護と建築物の長寿命化に貢献してまいります。
③工業用塗料分野
工業用塗料分野では、環境対応型塗料として粉体塗料の採用が増加する中、近年市場では更なる環境対応とエネルギーコスト削減が望まれております。これらの要求に応えるため、従来の粉体塗料より環境に優しく、かつ低温硬化が可能でエネルギー削減に繋がるHAA硬化型粉体塗料の開発を強化しております。また、意匠性の付与や抗菌・抗ウイルス等の機能追加により、多様化する市場のニーズに顧客と協働して対応しております。焼付溶剤型塗料では短納期、小口化に対応した生産技術の開発により、即納や調色のカスタマイズに応えてまいります。
④工業用接着剤分野
環境負荷低減をキーワードに、無溶剤接着剤やバイオマス製品のラインナップ化のみならず、顧客ニーズに合わせた設計開発、製品改良を行っております。包装材分野においては、リサイクルの促進に向けてモノマテリアル化が進められており、従来フィルムが担ってきた酸素バリア性や水蒸気バリア性等の機能を接着剤に付与するアプローチも行っております。
当連結会計年度における研究開発費用は、833百万円であります。
なお、当社グループは、塗料等製造販売の単一セグメントであるため、塗料等における研究開発費を記載しております。
当連結会計年度における製品分野別の研究開発活動の内容は、次のとおりであります。
①車両用塗料分野
自動車補修用塗料分野では、「環境配慮」と「顧客満足」を両輪とした研究を進めております。その中でも水性塗料の研究を最重要テーマと位置付け、プライマーからトップコートクリヤーまでをオール水性とする地球環境を意識した製品開発に取り組むとともに、既存製品についても、特化則該当物質の不使用化、塗装作業性の向上等、環境と顧客の満足の両立を目的とした改良やラインナップを進めてまいりました。また、自動車補修用塗料分野で培った技術を活用し、大型車両・産業機械分野をターゲットとした付加価値製品の開発に取り組んでおります。
②建築・家庭用塗料分野
金属部位や高耐久性が要求される屋根等の塗装は、水性塗料よりも溶剤系が主流でありましたが、熱や紫外線等に対する劣化防止の研究を推し進め、従来よりも耐久化が実現された水性屋根用塗料を上市しました。さらに、本技術を活用し、水性系塗料に存在している様々な欠点を克服していき、地球環境保護と建築物の長寿命化に貢献してまいります。
③工業用塗料分野
工業用塗料分野では、環境対応型塗料として粉体塗料の採用が増加する中、近年市場では更なる環境対応とエネルギーコスト削減が望まれております。これらの要求に応えるため、従来の粉体塗料より環境に優しく、かつ低温硬化が可能でエネルギー削減に繋がるHAA硬化型粉体塗料の開発を強化しております。また、意匠性の付与や抗菌・抗ウイルス等の機能追加により、多様化する市場のニーズに顧客と協働して対応しております。焼付溶剤型塗料では短納期、小口化に対応した生産技術の開発により、即納や調色のカスタマイズに応えてまいります。
④工業用接着剤分野
環境負荷低減をキーワードに、無溶剤接着剤やバイオマス製品のラインナップ化のみならず、顧客ニーズに合わせた設計開発、製品改良を行っております。包装材分野においては、リサイクルの促進に向けてモノマテリアル化が進められており、従来フィルムが担ってきた酸素バリア性や水蒸気バリア性等の機能を接着剤に付与するアプローチも行っております。
当連結会計年度における研究開発費用は、833百万円であります。
なお、当社グループは、塗料等製造販売の単一セグメントであるため、塗料等における研究開発費を記載しております。