イサム塗料（4624）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -760万
2010年9月30日: 2億4614万
2010年12月31日 +89.56%: 4億6660万
2011年3月31日 +14.4%: 5億3380万
2011年6月30日 -86.34%: 7291万
2011年9月30日 +243.74%: 2億5065万
2011年12月31日 +57.8%: 3億9552万
2012年3月31日 +38.66%: 5億4841万
2012年6月30日 -73.46%: 1億4556万
2012年9月30日 +127.33%: 3億3090万
2012年12月31日 +72.14%: 5億6960万
2013年3月31日 +27.27%: 7億2495万
2013年6月30日 -60.63%: 2億8540万
2013年9月30日 +74.62%: 4億9838万
2013年12月31日 +46.91%: 7億3215万
2014年3月31日 +11.02%: 8億1284万
2014年6月30日 -79.45%: 1億6703万
2014年9月30日 +113.5%: 3億5662万
2014年12月31日 +61.38%: 5億7553万
2015年3月31日 +21.33%: 6億9831万
2015年6月30日 -83.51%: 1億1513万
2015年9月30日 +67.88%: 1億9328万
2015年12月31日 +138.8%: 4億6156万
2016年3月31日 +13.39%: 5億2336万
2016年6月30日 -87.18%: 6709万
2016年9月30日 +365.54%: 3億1234万
2016年12月31日 +92.52%: 6億131万
2017年3月31日 +24.91%: 7億5111万
2017年6月30日 -75.73%: 1億8228万
2017年9月30日 +100.91%: 3億6621万
2017年12月31日 +64.27%: 6億156万
2018年3月31日 +8.95%: 6億5539万
2018年6月30日 -74.57%: 1億6664万
2018年9月30日 +107.43%: 3億4567万
2018年12月31日 +28.97%: 4億4581万
2019年3月31日 +22.4%: 5億4567万
2019年6月30日 -77.04%: 1億2528万
2019年9月30日 +137.27%: 2億9726万
2019年12月31日 +79.72%: 5億3425万
2020年3月31日 -9.5%: 4億8351万
2020年6月30日 -66.65%: 1億6126万
2020年9月30日 +103.48%: 3億2814万
2020年12月31日 +63.39%: 5億3615万
2021年3月31日 +13.35%: 6億774万
2021年6月30日 -85.89%: 8578万
2021年9月30日 +180.56%: 2億4066万
2021年12月31日 +37.42%: 3億3072万
2022年3月31日 +14.66%: 3億7920万
2022年6月30日 -70.04%: 1億1362万
2022年9月30日 +81.72%: 2億648万
2022年12月31日 +93.95%: 4億48万
2023年3月31日 +29.45%: 5億1843万
2023年6月30日 -47.92%: 2億6999万
2023年9月30日 +56.39%: 4億2225万
2023年12月31日 +56.83%: 6億6219万
2024年3月31日 +13.01%: 7億4838万
2024年6月30日 -72.08%: 2億896万
2024年9月30日 +19.54%: 2億4980万
2024年12月31日 +107.59%: 5億1858万
2025年3月31日 +8.56%: 5億6295万
2025年9月30日 -29.96%: 3億9430万
2025年12月31日 +90.92%: 7億5278万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 13:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 13:08