#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/26 13:28
#2 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」12,497千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「投資その他の資産」の「長期貸付金」3,738千円、「破産更正債権」12,769千円、「長期前払費用」4,708千円は、「その他」に含めて表示しております。
2015/06/26 13:28
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 17～50年
機械装置 7～9年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法によっております。
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合は、残価保証額)とする定額法によっております。
(ニ)長期前払費用
均等償却によっております。2015/06/26 13:28