- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額(円) | 57.55 | 73.66 | 76.37 | 56.47 |
- #2 コーポレート・ガバナンスの状況（連結）
・業績連動型の報酬の比重を高く設計しています。
・業績連動金銭報酬及び業績連動株式報酬ともに、連結当期純利益に連動して額が増減し、連結当期純利益がゼロ以下(赤字)の場合には支給されないため、連結当期純利益が低い水準(赤字を含みます)になると、業務執行取締役の報酬も低い水準となります。
・業績連動株式報酬によって業務執行取締役に株式を交付することで、ストックオプションでは実現できない、株主としての意識の醸成を図ります。
2015/06/24 10:12- #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が120百万円減少し、前払年金費用が441百万円増加し、利益剰余金が362百万円増加しています。
なお、当事業年度の1株当たり純資産額は11.82円増加、1株当たり当期純利益金額は0.98円減少しています。
2015/06/24 10:12- #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しています。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が316百万円減少し、退職給付に係る資産が244百万円増加し、利益剰余金が362百万円増加しています。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ24百万円減少しています。
なお、当連結会計年度の1株当たりの純資産額は11.82円増加、1株当たりの当期純利益金額は0.98円減少しています。
2015/06/24 10:12- #5 持分法適用の範囲の変更（連結）
非連結子会社は、それぞれ連結当期純利益および連結利益剰余金等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法適用の範囲から除外しています。
2015/06/24 10:12- #6 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13日)
2015/06/24 10:12- #7 業績等の概要
PDP用部材を主体とするFPD用部材については、主要顧客のPDP事業からの撤退の影響により販売数量が減少しました。この結果、FPD用部材の売上高は1,976百万円(前年同期比56.6%減)となりました。
以上の結果、営業利益は9,254百万円(前年同期比22.3%増)、経常利益は9,529百万円(前年同期比21.7%増)となり、当期純利益は6,667百万円(前年同期比35.2%増)となりました。
セグメントの業績は以下のとおりです(売上高にはセグメント間の内部取引が含まれています)。
2015/06/24 10:12- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
PDP用部材を主体とするFPD用部材については、主要顧客のPDP事業からの撤退の影響により販売数量が減少しました。この結果、FPD用部材の売上高は1,976百万円(前年同期比56.6%減)となりました。
以上の結果、営業利益は9,254百万円(前年同期比22.3%増)、経常利益は9,529百万円(前年同期比21.7%増)となり、当期純利益は6,667百万円(前年同期比35.2%増)となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況の分析
2015/06/24 10:12- #9 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
(注)2.1株当たり
当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりです。
| 前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| 当期純利益(百万円) | 4,930 | 6,667 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | - | - |
| 普通株式に係る当期純利益(百万円) | 4,930 | 6,667 |
| 期中平均株式数(株) | 25,438,048 | 25,249,372 |
※ 株式付与ESOP信託口が保有する当社株式を、「1株当たり
当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。(当連結会計年度 84,474株)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
