固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(単位:百万円)

その他の項目	報告セグメント計		その他		調整額(注)		連結財務諸表計上額
	前連結会計年度		前連結会計年度		前連結会計年度		前連結会計年度
減価償却費	849		15		316		1,181
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	2,156		10		388		2,555

(注)主として持株会社(連結財務諸表提出会社)に係るものです。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/24 10:12

#2 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産

2015/06/24 10:12

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりです。

前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	-百万円		0百万円
工具、器具及び備品	-		0

2015/06/24 10:12

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりです。

前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		8百万円
機械装置及び運搬具	9		8
工具、器具及び備品	-		0
土地	49		3

2015/06/24 10:12

#5 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

(単位:百万円)

その他の項目	報告セグメント計		その他		調整額(注)		連結財務諸表計上額
	当連結会計年度		当連結会計年度		当連結会計年度		当連結会計年度
減価償却費	997		14		399		1,411
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	2,655		16		649		3,321

(注)主として持株会社(連結財務諸表提出会社)に係るものです。

2015/06/24 10:12

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2015/06/24 10:12

#7 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※3 有形固定資産に含まれる減価償却累計額は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	21,024百万円	22,863百万円

2015/06/24 10:12

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2015/06/24 10:12

#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

なお、当第3四半期連結会計期間において、永勝泰科技股份有限公司の子会社のうち1社を清算しています。

流動資産	4,998百万円
固定資産	413
のれん	3,330

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
該当事項はありません。

2015/06/24 10:12

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産(負債)の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれています。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
流動資産-繰延税金資産	90百万円		99百万円
固定資産-繰延税金資産	16		63
流動負債-繰延税金負債	286		403

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2015/06/24 10:12

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末における資産、負債および純資産の状況は次のとおりです。

	前連結会計 年度末(百万円)	当連結会計 年度末(百万円)	増減額(百万円)	大口要因(前連結会計年度末との比較)
流動資産	37,798	37,942	144	現金及び預金約13億円の減少、受取手形及び売掛金約12億円の増加、商品及び製品約1億円の増加、前払費用約1億円の増加
固定資産	20,570	23,298	2,728	建設仮勘定約15億円の増加、建物及び構築物約4億円の増加、機械及び装置約4億円の増加、退職給付に係る資産約3億円の増加
資産合計	58,369	61,241	2,872

(2)連結経営成績の分析
当連結会計年度における世界経済は、米国経済は堅調な景況や個人消費の増加による着実な景気回復が続き、欧州経済においても景気の持ち直しの動きがみられる一方、中国経済は政府の景気支援策などを背景に製造業の景況感が一時的に回復したものの景気拡大の速度は鈍化しました。日本経済においては消費税増税後の落ち込みは薄れつつあり、雇用や所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調を維持しました。

2015/06/24 10:12

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

Ⅱ 重要な減価償却資産の減価償却の方法
ⅰ 有形固定資産
建 物……主として定額法

2015/06/24 10:12