建物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 40億5100万
- 2016年3月31日 -1.63%
- 39億8500万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- (1)有形固定資産2016/06/24 17:07
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。2016/06/24 17:07
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物 8百万円 -百万円 機械装置及び運搬具 8 5 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金の受入れにより、下記の圧縮記帳額を当該資産の取得価額から控除しています。2016/06/24 17:07
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 7百万円 5百万円 工具、器具及び備品 0 0 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期首残高及び当期末残高は取得価額によっています。2016/06/24 17:07
2.建物の増加の主なものは、嵐山事業所の建物49百万円、建物付属設備105百万円です。
3.工具、器具及び備品の増加の主なものは、嵐山事業所の事務備品15百万円、研究設備163百万円です。 - #5 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は3,378百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりです。2016/06/24 17:07
(注)主として持株会社(連結財務諸表提出会社)に係るものです。セグメントの名称 平成28年3月期末計画金額(百万円) 設備等の主な内容・目的 資金調達方法 日本 1,110 建物の建設、生産設備の更新等 自己資金、借入金 中国 246 生産設備の更新等 自己資金 その他 5 設備の更新等 自己資金 全社(注) 1,842 建物の改装及び建設、設備の更新等 自己資金 合計 3,378 - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における資産、負債及び純資産の状況は次のとおりです。2016/06/24 17:07
(3)連結経営成績の分析前連結会計 年度末(百万円) 当連結会計 年度末(百万円) 増減額(百万円) 大口要因(前連結会計年度末との比較) 流動資産 37,942 39,340 1,397 現金及び預金約16億円の増加、商品及び製品約3億円の減少 固定資産 23,298 26,124 2,825 建設仮勘定約12億円の減少、建物及び構築物約25億円の増加、機械及び装置約7億円の増加、工具器具及び備品約4億円の増加 資産合計 61,241 65,464 4,223
経営成績の分析については、「第2 事業の状況 1 業績等の概要(1)業績」に記載しています。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2016/06/24 17:07
ⅱ 無形固定資産建物及び構築物 7~60年 機械装置及び運搬具工具、器具及び備品 4~10年3~8年
借地権 定額法