構築物(純額)
個別
- 2018年10月31日
- 6427万
- 2019年10月31日 +75.27%
- 1億1265万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/01/29 9:00 - #2 固定資産処分損の注記
- ※7 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2020/01/29 9:00
前連結会計年度(自 2017年11月1日至 2018年10月31日) 当連結会計年度(自 2018年11月1日至 2019年10月31日) 建物及び構築物 509千円 2,814千円 機械装置及び運搬具 625 967 - #3 固定資産圧縮損の注記
- 前連結会計年度(自 2017年11月1日 至 2018年10月31日)2020/01/29 9:00
固定資産圧縮損は、上記※5の補助金収入を固定資産(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他)の取得価額、上記※6の受取保険金を固定資産(建物及び構築物)の取得価額から直接減額したものであります。
当連結会計年度(自 2018年11月1日 至 2019年10月31日) - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等による圧縮記帳額は104,675千円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2020/01/29 9:00
なお、その内訳は建物及び構築物9,014千円、機械装置及び運搬具52,073千円、その他43,587千円であります。
当連結会計年度(2019年10月31日) - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2020/01/29 9:00
2.取得価額から控除した圧縮記帳額は次のとおりであります。建物 群馬工場 事務所リニューアル工事 41,396千円 本社工場 塗装ブース給気設備工事 32,900千円 構築物 本社工場 工場西側法面改修工事 51,703千円 機械及び装置 本社工場 第2工場ボールミル更新 27,056千円
3.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。構築物 1,748千円 機械及び装置 18,037千円 工具、器具及び備品 43,587千円 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として定率法を採用しております。2020/01/29 9:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2020/01/29 9:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
(ロ)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/01/29 9:00