住友ファーマ(4506)の建設仮勘定の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 61億7000万
- 2009年3月31日 -34.78%
- 40億2400万
- 2010年3月31日 -33.13%
- 26億9100万
- 2010年12月31日 -46.97%
- 14億2700万
- 2011年3月31日 -34.06%
- 9億4100万
- 2011年6月30日 +5.95%
- 9億9700万
- 2011年9月30日 +48.65%
- 14億8200万
- 2011年12月31日 -8.84%
- 13億5100万
- 2012年3月31日 +56.99%
- 21億2100万
- 2012年6月30日 +10.14%
- 23億3600万
- 2012年9月30日 +102.31%
- 47億2600万
- 2012年12月31日 -2.52%
- 46億700万
- 2013年3月31日 +25.87%
- 57億9900万
- 2013年6月30日 -67.15%
- 19億500万
- 2013年9月30日 +12.6%
- 21億4500万
- 2013年12月31日 -17.72%
- 17億6500万
- 2014年3月31日 +74.5%
- 30億8000万
- 2014年6月30日 -10.78%
- 27億4800万
- 2014年9月30日 -4.4%
- 26億2700万
- 2014年12月31日 -47.62%
- 13億7600万
- 2015年3月31日 -9.52%
- 12億4500万
- 2015年6月30日 -9.24%
- 11億3000万
- 2015年9月30日 +45.4%
- 16億4300万
- 2015年12月31日 -28.97%
- 11億6700万
- 2016年3月31日 +28.28%
- 14億9700万
- 2016年6月30日 -22.58%
- 11億5900万
- 2016年9月30日 +82.4%
- 21億1400万
- 2016年12月31日 +5.68%
- 22億3400万
- 2017年3月31日 +39.3%
- 31億1200万
- 2017年6月30日 -0.19%
- 31億600万
- 2017年9月30日 -7.73%
- 28億6600万
- 2017年12月31日 +39.81%
- 40億700万
個別
- 2008年3月31日
- 61億7000万
- 2009年3月31日 -34.78%
- 40億2400万
- 2010年3月31日 -33.97%
- 26億5700万
- 2011年3月31日 -65.64%
- 9億1300万
- 2012年3月31日 +53.23%
- 13億9900万
- 2013年3月31日 +145.68%
- 34億3700万
- 2014年3月31日 -11.32%
- 30億4800万
- 2015年3月31日 -68.83%
- 9億5000万
- 2016年3月31日 -37.16%
- 5億9700万
- 2017年3月31日 +248.41%
- 20億8000万
- 2018年3月31日 -9.23%
- 18億8800万
- 2019年3月31日 -17%
- 15億6700万
- 2020年3月31日 +9.89%
- 17億2200万
- 2021年3月31日 -39.37%
- 10億4400万
- 2022年3月31日 +5.94%
- 11億600万
- 2023年3月31日 -26.13%
- 8億1700万
- 2024年3月31日 +156.67%
- 20億9700万
- 2025年3月31日 -69.05%
- 6億4900万
- 2026年3月31日 +39.14%
- 9億300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 帳簿価額のうち「その他」には、使用権資産を含んでいます。また建設仮勘定は含まれていません。2026/06/23 10:27
(2) 国内子会社 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 2 有形固定資産の取得に関するコミットメントについては、資本的支出コミットメント(注記30)に記載しています。2026/06/23 10:27
3 建設中の有形固定資産は、建設仮勘定として表示しています。
(2) 減損損失 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体、除去及び原状回復費用並びに資産計上の要件を満たす借入費用が含まれています。2026/06/23 10:27
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産の減価償却は、各資産の見積耐用年数にわたり、定額法に基づいて計上しています。これらの資産の減価償却は、使用可能となった時点から開始しています。
主な資産の種類別の耐用年数は、以下のとおりです。