テーオーシー（8841）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億1800万
2010年9月30日 +236.36%: 14億600万
2010年12月31日 +84.64%: 25億9600万
2011年3月31日 +16.83%: 30億3300万
2011年6月30日 -63.47%: 11億800万
2011年9月30日 +108.84%: 23億1400万
2011年12月31日 +44.94%: 33億5400万
2012年3月31日 +9.72%: 36億8000万
2012年6月30日 -85.14%: 5億4700万
2012年9月30日 +130.53%: 12億6100万
2012年12月31日 +92.23%: 24億2400万
2013年3月31日 +101.32%: 48億8000万
2013年6月30日 -66.8%: 16億2000万
2013年9月30日 +151.98%: 40億8200万
2013年12月31日 +2.08%: 41億6700万
2014年3月31日 -3.89%: 40億500万
2014年6月30日 -53.66%: 18億5600万
2014年9月30日 +41.33%: 26億2300万
2014年12月31日 +44.91%: 38億100万
2015年3月31日 +43.67%: 54億6100万
2015年6月30日 -83.28%: 9億1300万
2015年9月30日 +104.27%: 18億6500万
2015年12月31日 +65.15%: 30億8000万
2016年3月31日 +12.31%: 34億5900万
2016年6月30日 -81.03%: 6億5600万
2016年9月30日 +167.53%: 17億5500万
2016年12月31日 +113.96%: 37億5500万
2017年3月31日 +23.94%: 46億5400万
2017年6月30日 +379.59%: 223億2000万
2017年9月30日 +5.8%: 236億1400万
2017年12月31日 +4.51%: 246億7800万
2018年3月31日 +3.49%: 255億3900万
2018年6月30日 -95.56%: 11億3300万
2018年9月30日 +122.33%: 25億1900万
2018年12月31日 +18.54%: 29億8600万
2019年3月31日 +66.51%: 49億7200万
2019年6月30日 -85.94%: 6億9900万
2019年9月30日 +177.68%: 19億4100万
2019年12月31日 +108.4%: 40億4500万
2020年3月31日 -23.49%: 30億9500万
2020年6月30日 -66.2%: 10億4600万
2020年9月30日 +145.98%: 25億7300万
2020年12月31日 +38.63%: 35億6700万
2021年3月31日 +62.88%: 58億1000万
2021年6月30日: -4億4100万
2021年9月30日: 11億1600万
2021年12月31日 +9.32%: 12億2000万
2022年3月31日 +95.08%: 23億8000万
2022年6月30日 -32.82%: 15億9900万
2022年9月30日 +82.55%: 29億1900万
2022年12月31日 +60.5%: 46億8500万
2023年3月31日 +32.19%: 61億9300万
2023年6月30日 -71.34%: 17億7500万
2023年9月30日 +104.23%: 36億2500万
2023年12月31日 +15.86%: 42億
2024年3月31日 +2%: 42億8400万
2024年6月30日 -97.69%: 9900万
2024年9月30日 +760.61%: 8億5200万
2024年12月31日 +180.16%: 23億8700万
2025年3月31日 +6.66%: 25億4600万
2025年6月30日 -59.98%: 10億1900万
2025年9月30日 +123.45%: 22億7700万
2025年12月31日 +62.06%: 36億9000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 12:05
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 12:05
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号令和4年10月28日。以下「令和4年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、令和4年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号令和4年10月28日。以下「令和4年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、令和4年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 12:05