有価証券報告書-第121期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しておりま
す。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
機械装置 8年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては見込利用期間(5年)によっております。
リース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。