有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2014/06/30 9:05

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次の通りであります。
建物 15年から50年
構築物 10年から50年
機械及び装置 8年から10年
工具、器具及び備品 4年から 6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
所定の期間にわたり、均等償却しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:05

#3 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/06/30 9:05

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(平成25年3月31日)当事業年度
(平成26年3月31日)繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

流動資産-繰延税金資産固定資産-繰延税金資産

固定負債-繰延税金負債

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/06/30 9:05

#5 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/30 9:05

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10年から50年
機械装置及び運搬具 8年から10年
工具、器具及び備品 4年から6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によります。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
所定の期間にわたり、均等償却しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/30 9:05