ロート製薬(4527)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 4700万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 25億1700万
- 2015年12月31日 -13.91%
- 21億6700万
- 2016年3月31日 +18.09%
- 25億5900万
- 2016年6月30日 -4.73%
- 24億3800万
- 2016年9月30日 +10.87%
- 27億300万
- 2016年12月31日 -11.51%
- 23億9200万
- 2017年3月31日 +6.94%
- 25億5800万
- 2017年6月30日 +11.77%
- 28億5900万
- 2017年9月30日 +0.8%
- 28億8200万
- 2017年12月31日 -4.09%
- 27億6400万
- 2018年3月31日 +7.6%
- 29億7400万
- 2018年6月30日 +12.27%
- 33億3900万
- 2018年9月30日 +8.39%
- 36億1900万
- 2018年12月31日 -15.45%
- 30億6000万
- 2019年3月31日 +0.1%
- 30億6300万
- 2019年6月30日 -6.89%
- 28億5200万
- 2019年9月30日 -7.57%
- 26億3600万
- 2019年12月31日 +15.71%
- 30億5000万
- 2020年3月31日 -4.3%
- 29億1900万
- 2020年6月30日 -4.39%
- 27億9100万
- 2020年9月30日 -10.96%
- 24億8500万
- 2020年12月31日 -4.91%
- 23億6300万
- 2021年3月31日 -26.91%
- 17億2700万
- 2021年6月30日 +26.69%
- 21億8800万
- 2021年9月30日 +10.74%
- 24億2300万
- 2021年12月31日 +14.03%
- 27億6300万
- 2022年3月31日 -5.57%
- 26億900万
- 2022年6月30日 +24.76%
- 32億5500万
- 2022年9月30日 -0.74%
- 32億3100万
- 2022年12月31日 -13.43%
- 27億9700万
- 2023年3月31日 -3.72%
- 26億9300万
- 2023年6月30日 +30.75%
- 35億2100万
- 2023年9月30日 +20.59%
- 42億4600万
- 2023年12月31日 -3.23%
- 41億900万
- 2024年3月31日 +0.56%
- 41億3200万
- 2024年6月30日 +13.07%
- 46億7200万
- 2024年9月30日 -13.98%
- 40億1900万
- 2024年12月31日 -9.11%
- 36億5300万
- 2025年3月31日 -17.71%
- 30億600万
- 2025年6月30日 +3.16%
- 31億100万
- 2025年9月30日 -27.02%
- 22億6300万
- 2025年12月31日 -25.01%
- 16億9700万
- 2026年3月31日 +0.71%
- 17億900万
個別
- 2016年3月31日
- 25億3100万
- 2017年3月31日 +0.24%
- 25億3700万
- 2018年3月31日 +16.24%
- 29億4900万
- 2019年3月31日 +3.46%
- 30億5100万
- 2020年3月31日 -5.38%
- 28億8700万
- 2021年3月31日 -41.18%
- 16億9800万
- 2022年3月31日 +51.18%
- 25億6700万
- 2023年3月31日 +3.16%
- 26億4800万
- 2024年3月31日 +49.77%
- 39億6600万
- 2025年3月31日 -62.76%
- 14億7700万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 長期貸付金は、主として業務上の関係を有する関係会社や取引先に対するものであり、貸付先の信用リスクに晒されております。当該リスクに関しては、取引相手ごとに期日管理及び残高管理を行うとともに、財務状況等を把握し、財務状況等の悪化等による回収懸念の早期把握や軽減を図っております。2025/06/25 9:07
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、ほとんどが1年以内の支払期日であります。また、その一部には外貨建てのものがあり、為替の変動リスクに晒されておりますが、必要に応じてデリバティブ取引(先物為替予約)をヘッジ手段として利用しております。
借入金は、設備投資等に必要な資金及び運転資金の調達を目的としたものであります。変動金利の借入金については、金利の変動リスクに晒されておりますが、必要に応じて、支払金利の変動リスクを回避するためデリバティブ取引(金利スワップ)をヘッジ手段として利用しております。