固定資産
連結
- 2024年2月29日
- 1347億5600万
- 2025年2月28日 +3.36%
- 1392億8000万
個別
- 2024年2月29日
- 1524億9300万
- 2025年2月28日 -0.67%
- 1514億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%を占める相手先がいないため、記載はありません。2025/05/23 14:55
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/05/23 14:55
①有形固定資産(リース資産を除く)
イ 当社及び国内連結子会社 - #3 固定資産処分損に関する注記(連結)
- 固定資産処分損の内訳
2025/05/23 14:55前連結会計年度
(自 2023年3月1日
至 2024年2月29日)当連結会計年度
(自 2024年3月1日
至 2025年2月28日)建物及び構築物 4 百万円 17 百万円 機械装置及び運搬具 1 百万円 3 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 1 百万円 計 7 百万円 23 百万円 - #4 固定資産処分益に関する注記(連結)
- 固定資産処分益の内訳
2025/05/23 14:55前連結会計年度
(自 2023年3月1日
至 2024年2月29日)当連結会計年度
(自 2024年3月1日
至 2025年2月28日)建物及び構築物 - 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 2 百万円 工具、器具及び備品 0 百万円 22 百万円 土地 1 百万円 - 百万円 計 1 百万円 24 百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2025/05/23 14:55
(単位:百万円) - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2025/05/23 14:55
- #7 現金及び現金同等物を対価とする事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等を行った場合には、当該事業の譲受け若しくは譲渡又は合併等により増加又は減少した資産及び負債の主な内訳(連結)
- 当社グループが事業譲受により取得した資産及び負債の内訳並びに事業譲受の取得価額と事業譲受による支出(純額)の関係は次のとおりです。2025/05/23 14:55
当連結会計年度 (自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)固定資産 6,222 百万円 のれん 1,507 百万円 固定負債 △929 百万円 事業譲受の取得価額 6,800 百万円 現金及び現金同等物 ― 百万円 差引:事業譲受による支出 6,800 百万円
該当事項はありません。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは187億6千5百万円の収入(前連結会計年度は181億8千8百万円の収入)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益(286億8千7百万円)、減価償却費(61億8千5百万円)、投資有価証券売却益(50億1千9百万円)などによるものです。2025/05/23 14:55
投資活動によるキャッシュ・フローは175億6千3百万円の収入(前連結会計年度は25億1千2百万円の支出)となりました。これは主に、定期預金の減少額(235億5千7百万円)、有形固定資産の取得による支出(136億2千7百万円)、投資有価証券の売却及び償還による収入(81億1千1百万円)などによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは158億5千万円の支出(前連結会計年度は166億9千1百万円の支出)となりました。これは主に、自己株式の取得による支出(105億5千4百万円)、配当金の支払額(65億1千9百万円)などによるものです。 - #9 製造原価明細書(連結)
- (脚注)2025/05/23 14:55
(注) 会社が採用している原価計算の方法前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) ※1 このうち、賞与引当金繰入額372百万円、退職給付費用108百万円が含まれています。 このうち、賞与引当金繰入額383百万円、退職給付費用71百万円が含まれています。 ※2 このうち、製造委託費5,330百万円、固定資産の減価償却費2,175百万円が含まれています。 このうち、製造委託費 5,495百万円、固定資産の減価償却費1,604百万円が含まれています。
原価計算は組別総合原価計算により直接費と間接費とに区分し、直接費は製品別に賦課し、間接費は経費の性質により配賦基準を算定して配賦し、実際原価計算によって分類集計を行っています。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として総平均法による原価法によっています。(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)2025/05/23 14:55
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)