建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 9:30

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物、構築物、機械装置並びに工具、器具及び備品	3百万円	39百万円

2015/06/29 9:30

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業用資産については各社の事業別に資産のグルーピングを行い、また、遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングを行っております。
閉鎖を予定している、または今後の使用見込みがなくなった厚生施設及び研究施設について帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に147百万円計上しております。減損損失の内訳は、建物及び構築物58百万円、工具、器具及び備品0百万円、土地89百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は正味売却価額により算定しており、土地については相続税評価額等を基礎とした金額により、その他の固定資産については備忘価額により評価しております。

2015/06/29 9:30

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 9:30