建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/30 9:28

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物、構築物、機械装置並びに工具、器具及び備品	39百万円	―

2016/06/30 9:28

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業用資産については各社の事業別に資産のグルーピングを行っております。
臨床検査薬事業で使用している資産グループの一部について収益性の低下が認められるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に89百万円計上しております。減損損失の内訳は、建物1百万円、機械装置5百万円、工具、器具及び備品2百万円、リース資産78百万円、リース資産減損勘定2百万円であります。
当該資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを割引率5.3%で割り引いて算定しております。

2016/06/30 9:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/30 9:28