減価償却費
連結
- 2009年9月30日
- 3億4658万
- 2010年9月30日 +58.53%
- 5億4945万
- 2011年9月30日 +43.22%
- 7億8694万
- 2012年9月30日 -0.88%
- 7億8004万
- 2013年9月30日 -11.25%
- 6億9231万
- 2014年9月30日 -27.91%
- 4億9912万
- 2015年9月30日 +18.6%
- 5億9194万
- 2016年9月30日 +25.91%
- 7億4531万
- 2017年9月30日 +0.19%
- 7億4670万
- 2018年9月30日 -7.24%
- 6億9264万
- 2019年9月30日 -7.89%
- 6億3801万
- 2020年9月30日 -8.69%
- 5億8257万
- 2021年9月30日 +8.44%
- 6億3173万
- 2022年9月30日 +2.32%
- 6億4642万
- 2023年9月30日 +0.27%
- 6億4818万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2023/12/27 9:59
営業活動の結果獲得した資金は、235,599千円(前年同期は62,038千円の支出)となりました。これは主に、税金等調整前当期純損失が200,521千円、減価償却費が648,181千円、売上債権の増加が998,179千円、棚卸資産の増加が240,877千円、仕入債務の増加が471,751千円、未払又は未収消費税等の増減額が645,795千円となった為です。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #2 財務制限条項に関する注記
- 直前期(2022年3月期)とする期間の判定は行わない。)。2023/12/27 9:59
②各年度の本決算期の連結の損益計算書におけるEBITDAを2期連続して損失としないこと。なお、EBITDAとは税引前当期利益に支払利息及び減価償却費を加えた額をいう(但し、対象期間を2023年3月期とその直前期(2022年3月期)とする期間の判定は行わない。)。