商品及び製品

【期間】

連結

2014年9月30日
22億8671万
2015年9月30日 -22.06%
17億8232万
2016年9月30日 +1.05%
18億110万
2017年9月30日 +2.39%
18億4408万
2018年9月30日 +0.22%
18億4814万
2019年9月30日 -5.04%
17億5501万
2020年9月30日 -17.06%
14億5559万
2021年9月30日 -12.86%
12億6833万
2022年9月30日 -41.26%
7億4499万
2023年9月30日 +35.02%
10億586万

個別

2014年9月30日
11億2808万
2015年9月30日 -17.96%
9億2546万
2016年9月30日 -4.26%
8億8607万
2017年9月30日 +10.4%
9億7819万
2018年9月30日 -2%
9億5858万
2019年9月30日 -4.54%
9億1510万
2020年9月30日 +0.51%
9億1978万
2021年9月30日 +0.45%
9億2392万
2022年9月30日 -39.6%
5億5801万
2023年9月30日 +35.12%
7億5400万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(5)重要な収益及び費用の計上基準
商品及び製品の販売については、顧客へ引き渡された時点で、商品及び製品への支配が移転し履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。ただし、国内販売について、出荷時から当該財の移転が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点に収益を認識しております。
商品及び製品の販売から生じる収益は、販売契約における対価から、販売数量又は販売金額等に基づく返品を控除した金額で算定しており、顧客から返品されると見込まれる商品及び製品の対価を返金負債として計上しております。
2023/12/27 9:59
#2 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
4.収益及び費用の計上基準
商品及び製品の販売については、顧客へ引き渡された時点で、商品及び製品への支配が移転し履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。ただし、国内販売について、出荷時から当該財の移転が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点に収益を認識しております。
商品及び製品の販売から生じる収益は、販売契約における対価から、販売数量又は販売金額等に基づく返品を控除した金額で算定しており、顧客から返品されると見込まれる商品及び製品の対価を返金負債として計上しております。
2023/12/27 9:59