商品及び製品

【期間】

連結

2009年3月31日
19億8948万
2010年3月31日 +20.38%
23億9488万
2011年3月31日 -6.14%
22億4787万
2012年3月31日 +1.46%
22億8071万
2013年3月31日 -1.76%
22億4062万
2014年3月31日 -8.73%
20億4510万
2015年3月31日 +4.22%
21億3133万
2016年3月31日 -7.92%
19億6262万
2017年3月31日 -3.83%
18億8752万
2018年3月31日 -1.29%
18億6310万
2019年3月31日 +3.81%
19億3417万
2020年3月31日 +0.25%
19億3904万
2021年3月31日 -32.71%
13億475万
2022年3月31日 -57.71%
5億5183万
2023年3月31日 +52.51%
8億4162万
2024年3月31日 +36.11%
11億4550万

個別

2009年3月31日
12億3253万
2010年3月31日 +12.76%
13億8983万
2011年3月31日 -13.17%
12億682万
2012年3月31日 +0.79%
12億1636万
2013年3月31日 +1.78%
12億3801万
2014年3月31日 -13.04%
10億7654万
2015年3月31日 -5.03%
10億2235万
2016年3月31日 -1.93%
10億263万
2017年3月31日 +0.54%
10億802万
2018年3月31日 +0.03%
10億828万
2019年3月31日 +4.3%
10億5158万
2020年3月31日 +2.13%
10億7396万
2021年3月31日 -18.12%
8億7933万
2022年3月31日 -56.44%
3億8307万
2023年3月31日 +68.23%
6億4443万
2024年3月31日 +32.02%
8億5077万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
(5)重要な収益及び費用の計上基準
商品及び製品の販売については、顧客へ引き渡された時点で、商品及び製品への支配が移転し履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。ただし、国内販売について、出荷時から当該財の移転が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点に収益を認識しております。
商品及び製品の販売から生じる収益は、販売契約における対価から、販売数量又は販売金額等に基づく返品を控除した金額で算定しており、顧客から返品されると見込まれる商品及び製品の対価を返金負債として計上しております。
2024/06/27 9:59
#2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
(2)重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当期に売上を計上した返品対象の売上について、過去の返品実績率と平均返品期間を基に返品されると見込まれる商品及び製品の対価を返金負債として計上し、返金負債の決済時に顧客から商品及び製品を回収する権利として認識した資産を返品資産として計上しております。過去の返品実績及び返品期間を利用して計算していることから、市場環境の変化や、見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じた場合には、返金負債及び返品資産の計上額に影響を与える可能性があります。
2024/06/27 9:59
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4.収益及び費用の計上基準
商品及び製品の販売については、顧客へ引き渡された時点で、商品及び製品への支配が移転し履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。ただし、国内販売について、出荷時から当該財の移転が顧客に移転される時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時点に収益を認識しております。
商品及び製品の販売から生じる収益は、販売契約における対価から、販売数量又は販売金額等に基づく返品を控除した金額で算定しており、顧客から返品されると見込まれる商品及び製品の対価を返金負債として計上しております。
2024/06/27 9:59