利益剰余金
連結
- 2009年9月30日
- 46億7175万
- 2010年9月30日 -3.14%
- 45億2519万
- 2011年9月30日 -15.76%
- 38億1215万
- 2012年9月30日 -37.99%
- 23億6382万
- 2014年9月30日 -13.53%
- 20億4388万
- 2015年9月30日 -40%
- 12億2627万
- 2016年9月30日 +23.28%
- 15億1181万
- 2017年9月30日 +8.22%
- 16億3602万
- 2018年9月30日 +34.54%
- 22億118万
- 2019年9月30日 +36.47%
- 30億385万
- 2020年9月30日 -0.63%
- 29億8504万
- 2021年9月30日 -18.6%
- 24億2996万
- 2022年9月30日 -83.14%
- 4億977万
- 2023年9月30日
- -10億1650万
個別
- 2009年9月30日
- 46億3592万
- 2010年9月30日 -6.41%
- 43億3872万
- 2011年9月30日 -19.43%
- 34億9566万
- 2012年9月30日 -37.33%
- 21億9077万
- 2014年9月30日 -17.8%
- 18億72万
- 2015年9月30日 -42.44%
- 10億3653万
- 2016年9月30日 +26.62%
- 13億1250万
- 2017年9月30日 -14.42%
- 11億2318万
- 2018年9月30日 +39.56%
- 15億6753万
- 2019年9月30日 +46.69%
- 22億9943万
- 2020年9月30日 -1.01%
- 22億7625万
- 2021年9月30日 -25.97%
- 16億8508万
- 2022年9月30日
- -2億2563万
- 2023年9月30日 -670.38%
- -17億3820万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 持分法を適用しない理由2023/12/27 9:59
持分法非適用会社は、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。
3.連結子会社の中間決算日等に関する事項 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称等
㈱TOPUバイオ研究所、㈱健菜堂
持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2023/12/27 9:59