利益剰余金
連結
- 2007年3月31日
- 37億3547万
- 2008年3月31日 +8.23%
- 40億4300万
- 2009年3月31日 +14.23%
- 46億1848万
- 2010年3月31日 -0.22%
- 46億836万
- 2011年3月31日 -12.45%
- 40億3444万
- 2012年3月31日 -20.5%
- 32億718万
- 2013年3月31日 -12.07%
- 28億2009万
- 2014年3月31日 -18.63%
- 22億9458万
- 2015年3月31日 -12.35%
- 20億1130万
- 2016年3月31日 -8.4%
- 18億4227万
- 2017年3月31日 -35.77%
- 11億8320万
- 2018年3月31日 +51.65%
- 17億9436万
- 2019年3月31日 +55.04%
- 27億8194万
- 2020年3月31日 +6.83%
- 29億7197万
- 2021年3月31日 -1.5%
- 29億2730万
- 2022年3月31日 -57.86%
- 12億3351万
- 2023年3月31日
- -7億7600万
- 2024年3月31日 -19.67%
- -9億2861万
個別
- 2007年3月31日
- 43億3864万
- 2008年3月31日 +3.7%
- 44億9930万
- 2009年3月31日 +3.49%
- 46億5620万
- 2010年3月31日 -4.94%
- 44億2638万
- 2011年3月31日 -16.18%
- 37億1006万
- 2012年3月31日 -27.54%
- 26億8832万
- 2013年3月31日 -1.71%
- 26億4223万
- 2014年3月31日 -21.77%
- 20億6693万
- 2015年3月31日 -14.45%
- 17億6827万
- 2016年3月31日 -10.61%
- 15億8062万
- 2017年3月31日 -51.05%
- 7億7368万
- 2018年3月31日 +61.39%
- 12億4864万
- 2019年3月31日 +74.95%
- 21億8449万
- 2020年3月31日 +4.86%
- 22億9073万
- 2021年3月31日 -3.47%
- 22億1130万
- 2022年3月31日 -76.38%
- 5億2237万
- 2023年3月31日
- -14億1652万
- 2024年3月31日 -20.61%
- -17億841万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用しない非連結子会社及び関連会社の名称
㈱TOPUバイオ研究所、㈱健菜堂
持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、連結純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2024/06/27 9:59 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債は、「短期借入金」が1,309,451千円増加、「長期借入金」が39,545千円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ1,835,919千円増加し20,471,938千円となりました。2024/06/27 9:59
純資産は、「利益剰余金」が152,608千円減少したことなどにより、前連結会計年度末に比べ73,945千円減少し3,008,235千円となりました。
以上の結果、当連結会計年度末における自己資本比率は12.7%(前期比1.4ポイント減)、ROE(自己資本利益率)は△5.0%(前期比43.0ポイント増)となりました。引き続き、資本効率の観点からROE(自己資本利益率)向上による企業価値の増大に努めてまいります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 持分法を適用しない理由2024/06/27 9:59
持分法非適用会社は、連結純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。
3.連結子会社の事業年度等に関する事項