有価証券報告書-第130期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産…定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。

建物および構築物	3～50年
機械及び装置	8年
工具、器具及び備品	2～20年

無形固定資産…定額法
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。