建設仮勘定
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月30日
- 16億9489万
- 2009年11月30日 +290.99%
- 66億2680万
- 2010年11月30日 -85.27%
- 9億7617万
- 2011年2月28日 +26.77%
- 12億3748万
- 2011年5月31日 +5.97%
- 13億1133万
- 2011年8月31日 +69.67%
- 22億2494万
- 2011年11月30日 -94.48%
- 1億2273万
- 2012年3月31日 +832.15%
- 11億4411万
- 2012年6月30日 +91.3%
- 21億8870万
- 2012年9月30日 +104.17%
- 44億6864万
- 2012年12月31日 +44.87%
- 64億7381万
- 2013年3月31日 -93.22%
- 4億3874万
- 2013年6月30日 -87.23%
- 5601万
- 2013年9月30日 +881.89%
- 5億5000万
- 2013年12月31日 +33.67%
- 7億3521万
- 2014年3月31日 +25.41%
- 9億2200万
- 2014年6月30日 -82.65%
- 1億6000万
- 2014年9月30日 +3.13%
- 1億6500万
- 2014年12月31日 -63.03%
- 6100万
- 2015年3月31日 +921.31%
- 6億2300万
- 2015年6月30日 +359.87%
- 28億6500万
- 2015年9月30日 -58.53%
- 11億8800万
- 2015年12月31日 +20.54%
- 14億3200万
- 2016年3月31日 +21.44%
- 17億3900万
- 2016年6月30日 -9.37%
- 15億7600万
- 2016年9月30日 +143.08%
- 38億3100万
- 2016年12月31日 -5.09%
- 36億3600万
- 2017年3月31日 +37.62%
- 50億400万
- 2017年6月30日 +70.5%
- 85億3200万
- 2017年9月30日 -2.57%
- 83億1300万
- 2017年12月31日 +28.75%
- 107億300万
- 2018年3月31日 -66.91%
- 35億4200万
- 2019年3月31日 +48.53%
- 52億6100万
- 2020年3月31日 -0.11%
- 52億5500万
- 2021年3月31日 -29.02%
- 37億3000万
- 2022年3月31日 -30.35%
- 25億9800万
個別
- 2008年11月30日
- 16億9016万
- 2009年11月30日 +275.31%
- 63億4330万
- 2010年11月30日 -94%
- 3億8082万
- 2011年11月30日 -68.49%
- 1億1999万
- 2012年3月31日 -97.31%
- 322万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 4億3874万
- 2014年3月31日 +110.15%
- 9億2200万
- 2015年3月31日 -32.43%
- 6億2300万
- 2016年3月31日 +87.48%
- 11億6800万
- 2017年3月31日 +38.27%
- 16億1500万
- 2018年3月31日 -97.59%
- 3900万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 11億
- 2020年3月31日 +281.09%
- 41億9200万
- 2021年3月31日 -53.58%
- 19億4600万
- 2022年3月31日 -94.19%
- 1億1300万
有報情報
- #1 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接付随する費用、解体、除去及び原状回復費用の当初見積額等が含まれております。2022/06/30 13:40
土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、取得原価から残存価額を控除した償却可能価額について、見積耐用年数にわたり、定額法で償却しております。これらの資産の減価償却は、使用可能となった時点から開始しております。
主な資産の種類別の耐用年数は以下のとおりであります。