有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年11月30日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
①リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額、減損損失累計額相当額及び期末残高相当額
| 前連結会計年度(平成25年3月31日) |
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 期末残高相当額 |
| 機械装置及び運搬具 | 53 | 51 | 2 |
| 工具、器具及び備品 | 144 | 133 | 10 |
| 合計 | 197 | 184 | 13 |
| 当連結会計年度(平成26年3月31日) |
| 取得価額相当額 | 減価償却累計額相当額 | 期末残高相当額 |
| 機械装置及び運搬具 | - | - | - |
| 工具、器具及び備品 | 13 | 12 | 1 |
| 合計 | 13 | 12 | 1 |
(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/06/20 15:26 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
その他の無形固定資産
定額法2014/06/20 15:26 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/20 15:26