- 4541
- 2023/03/28
- 時価
- 246億円
- PER
- -倍
- 2011年以降
- 赤字-58.53倍
(2011-2022年) - PBR
- -0.47倍
- 2011年以降
- 0.49-5.3倍
(2011-2022年) - 配当
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ②無形固定資産2014/06/20 15:26
ソフトウエアであります。
(2)リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2014/06/20 15:26
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #3 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2014/06/20 15:26
前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日) 当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 工具、器具及び備品 2 1 ソフトウエア 0 - 計 98 27 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年11月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2014/06/20 15:26