建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～17年

2016/06/17 15:05

#2 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	113百万円		25百万円
機械装置及び運搬具	43		27

2016/06/17 15:05

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	1,743百万円	1,662百万円
機械装置及び運搬具	100	9

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/17 15:05

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。

地域	用途	種類	減損損失
富山県滑川市	除却予定資産	建物等	203百万円
北海道北広島市	遊休資産	機械及び装置等	4

営業用資産については事業単位、遊休資産及び除売却予定資産については各資産単位でグルーピングを行っております。
上記の除却予定資産については、除却することとしたため、回収可能価額をゼロとし、除却予定額203百万円を減損損失として特別損失に計上しております。その内訳は、建物200百万円、構築物2百万円であります。

2016/06/17 15:05

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)
販売権 10年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/17 15:05