有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械及び装置 2～17年

2018/02/13 15:43

#2 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)		当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	25百万円		105百万円
機械装置及び運搬具	27		23

2018/02/13 15:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成28年3月31日)	当連結会計年度(平成29年3月31日)
商品及び製品	-	6,851
建物及び構築物	1,662	1,584
機械装置及び運搬具	9	5

担保付債務は、次のとおりであります。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア(自社利用分) 3～5年(社内における利用可能期間)
販売権 3～15年
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/02/13 15:43