固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 214億70万
- 2018年9月30日 +2.27%
- 218億8673万
個別
- 2018年3月31日
- 230億5004万
- 2018年9月30日 +5.04%
- 242億1285万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2018/12/19 11:25
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前中間連結会計期間(自 平成29年4月1日 至 平成29年9月30日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31~38年
機械及び装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/12/19 11:25 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳
2018/12/19 11:25前中間連結会計期間
(自 平成29年4月1日
至 平成29年9月30日)当中間連結会計期間
(自 平成30年4月1日
至 平成30年9月30日)建物及び構築物 2,136千円 2,778千円 機械装置及び運搬具 4,379 968 工具器具備品 596 263 計 7,112 4,010 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2018/12/19 11:25
- #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2018/12/19 11:25
- #6 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2018/12/19 11:25
前中間会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日) 当中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 有形固定資産 491,103千円 466,639千円 無形固定資産 436,689 415,005 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 投資活動の結果使用した資金は12億87百万円(前年同期は26億28百万円の使用)となりました。2018/12/19 11:25
これは主に、有形固定資産の取得による支出10億95百万円等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 資産除去債務関係、中間連結財務諸表(連結)
- 当該資産除去債務の総額の増減2018/12/19 11:25
前連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 当中間連結会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 期首残高 12,202千円 12,381千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 179 91 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
10~38年
機械装置及び運搬具
4~8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/12/19 11:25