JCRファーマ（4552）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4億564万
2010年9月30日 -12.09%: 3億5658万
2010年12月31日 +39.61%: 4億9784万
2011年3月31日 +57.38%: 7億8352万
2011年6月30日 -90.88%: 7143万
2011年9月30日 +156.39%: 1億8316万
2011年12月31日 +115.42%: 3億9456万
2012年3月31日 +68.4%: 6億6443万
2012年6月30日 -91.58%: 5595万
2012年9月30日 +229.05%: 1億8411万
2012年12月31日 +210.34%: 5億7138万
2013年3月31日 +103.35%: 11億6190万
2013年6月30日 -68.97%: 3億6058万
2013年9月30日 +77.29%: 6億3929万
2013年12月31日 +111.43%: 13億5163万
2014年3月31日 +14.27%: 15億4457万
2014年6月30日 -83.6%: 2億5326万
2014年9月30日 +95.58%: 4億9534万
2014年12月31日 +110.24%: 10億4141万
2015年3月31日 +85.93%: 19億3627万
2015年6月30日 -77.25%: 4億4058万
2015年9月30日 +116.56%: 9億5412万
2015年12月31日 +61.54%: 15億4132万
2016年3月31日 +1.04%: 15億5727万
2016年6月30日 -89.95%: 1億5650万
2016年9月30日 +421.69%: 8億1647万
2016年12月31日 +71.26%: 13億9830万
2017年3月31日 +30.97%: 18億3134万
2017年6月30日 -72.92%: 4億9600万
2017年9月30日 +288.91%: 19億2900万
2017年12月31日 +35.15%: 26億700万
2018年3月31日 +15.69%: 30億1600万
2018年6月30日 -88.63%: 3億4300万
2018年9月30日 +359.77%: 15億7700万
2018年12月31日 +27.14%: 20億500万
2019年3月31日 +99.9%: 40億800万
2019年6月30日 -93.94%: 2億4300万
2019年9月30日 +207.41%: 7億4700万
2019年12月31日 +128.51%: 17億700万
2020年3月31日 +46.69%: 25億400万
2020年6月30日 -69.37%: 7億6700万
2020年9月30日 +64.54%: 12億6200万
2020年12月31日 +157.13%: 32億4500万
2021年3月31日 +110.82%: 68億4100万
2021年6月30日 -78.42%: 14億7600万
2021年9月30日 +522.76%: 91億9200万
2021年12月31日 +40.11%: 128億7900万
2022年3月31日 +12.7%: 145億1400万
2022年6月30日 -90.56%: 13億7000万
2022年9月30日 -20.22%: 10億9300万
2022年12月31日 +245.29%: 37億7400万
2023年3月31日 +2.84%: 38億8100万
2023年6月30日 -53.9%: 17億8900万
2023年9月30日 +228.51%: 58億7700万
2023年12月31日 +1.23%: 59億4900万
2024年3月31日 +8.84%: 64億7500万
2024年6月30日 -93.19%: 4億4100万
2024年9月30日 +305.44%: 17億8800万
2024年12月31日 -16.28%: 14億9700万
2025年3月31日: -40億4300万
2025年6月30日: 3億8800万
2025年9月30日 +473.97%: 22億2700万
2025年12月31日 -24.56%: 16億8000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:36
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:36