JCRファーマ(4552)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2000万
- 2009年3月31日 +87.5%
- 3750万
- 2010年3月31日 +98.67%
- 7450万
- 2011年3月31日 -20.13%
- 5950万
- 2012年3月31日 ±0%
- 5950万
- 2013年3月31日 +31.93%
- 7850万
- 2014年3月31日 +3.82%
- 8150万
- 2015年3月31日 -7.73%
- 7520万
- 2016年3月31日 +1.76%
- 7652万
- 2017年3月31日 -3.53%
- 7382万
- 2018年3月31日 +8.37%
- 8000万
- 2019年3月31日 -3.75%
- 7700万
- 2020年3月31日 ±0%
- 7700万
- 2021年3月31日 -18.18%
- 6300万
- 2022年3月31日 +61.9%
- 1億200万
- 2023年3月31日 +11.76%
- 1億1400万
- 2024年3月31日 ±0%
- 1億1400万
- 2025年3月31日 +11.4%
- 1億2700万
- 2026年3月31日 -1.57%
- 1億2500万
個別
- 2008年3月31日
- 2000万
- 2009年3月31日 +87.5%
- 3750万
- 2010年3月31日 +90.67%
- 7150万
- 2011年3月31日 -20.98%
- 5650万
- 2012年3月31日 +5.31%
- 5950万
- 2013年3月31日 +31.93%
- 7850万
- 2014年3月31日 +3.82%
- 8150万
- 2015年3月31日 -7.73%
- 7520万
- 2016年3月31日 +1.76%
- 7652万
- 2017年3月31日 -3.53%
- 7382万
- 2018年3月31日 +8.37%
- 8000万
- 2019年3月31日 -3.75%
- 7700万
- 2020年3月31日 ±0%
- 7700万
- 2021年3月31日 -18.18%
- 6300万
- 2022年3月31日 +61.9%
- 1億200万
- 2023年3月31日 +11.76%
- 1億1400万
- 2024年3月31日 ±0%
- 1億1400万
- 2025年3月31日 +11.4%
- 1億2700万
- 2026年3月31日 -1.57%
- 1億2500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は次のとおりであります。2026/06/23 16:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 441 447 役員賞与引当金繰入額 127 125 退職給付費用 68 58 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
神戸工場および在外子会社については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7~38年
機械装置及び運搬具 4~10年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。
② 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(ハ)特許権
特許権の残存期間にわたり均等償却しております。2026/06/23 16:06 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/23 16:06
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 1,089 2,469 2,432 1,126 役員賞与引当金 127 125 127 125 従業員株式給付引当金 120 30 22 129 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
製品・仕掛品 総平均法
原材料 総平均法
貯蔵品 主として総平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
リース資産以外の有形固定資産
神戸工場については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
リース資産建物 7~38年 機械及び装置 4~10年
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。
(2)無形固定資産
リース資産以外の無形固定資産
定額法
ただし自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/06/23 16:06