建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

リース資産以外の有形固定資産
神戸工場については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/09/25 14:29

#2 固定資産処分損に関する注記

※4 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	11,457千円	3,397千円
機械装置及び運搬具	7,993	757

2015/09/25 14:29

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	34,403千円	-千円
土地		-

2015/09/25 14:29

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増減額のうち主なものは、次のとおりであります。

[増加]		(単位:千円)
資産の種類	内容	金額
建物	西神工場増築他	626,835
機械及び装置	神戸工場生産設備増強他	464,132

2015/09/25 14:29

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(イ)リース資産以外の有形固定資産
神戸工場、賃貸用資産、および在外子会社については定額法を、その他については定率法を採用しております。ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっております。
② 無形固定資産
(イ)リース資産以外の無形固定資産
定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(ロ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
③ 長期前払費用
定額法2015/09/25 14:29