東和薬品(4553)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 44億7800万
- 2013年9月30日 -42.65%
- 25億6800万
- 2014年3月31日 +106.23%
- 52億9600万
- 2014年9月30日 -43.11%
- 30億1300万
- 2015年3月31日 +103.92%
- 61億4400万
- 2015年9月30日 -39.36%
- 37億2600万
- 2016年3月31日 +139.51%
- 89億2400万
- 2016年9月30日 -46.54%
- 47億7100万
- 2017年3月31日 +96.02%
- 93億5200万
- 2017年9月30日 -58.53%
- 38億7800万
- 2018年3月31日 +99.2%
- 77億2500万
- 2018年9月30日 -51.06%
- 37億8100万
- 2019年3月31日 +109.36%
- 79億1600万
- 2019年9月30日 -45.1%
- 43億4600万
- 2020年3月31日 +97.1%
- 85億6600万
- 2020年9月30日 -46.43%
- 45億8900万
- 2021年3月31日 +131.9%
- 106億4200万
- 2021年9月30日 -46.87%
- 56億5400万
- 2022年3月31日 +103.18%
- 114億8800万
- 2022年9月30日 -42.91%
- 65億5800万
- 2023年3月31日 +132.77%
- 152億6500万
- 2023年9月30日 -57.12%
- 65億4500万
- 2024年3月31日 +102.32%
- 132億4200万
- 2024年9月30日 -44.06%
- 74億800万
- 2025年3月31日 +118.84%
- 162億1200万
- 2025年9月30日 -47.21%
- 85億5800万
- 2026年3月31日 +109.66%
- 179億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 16億9332万
- 2009年3月31日 +36.78%
- 23億1607万
- 2010年3月31日 +10.2%
- 25億5239万
- 2011年3月31日 +27.02%
- 32億4200万
- 2012年3月31日 +25.14%
- 40億5700万
- 2013年3月31日 +9.76%
- 44億5300万
- 2014年3月31日 +28.57%
- 57億2500万
- 2015年3月31日 +15.14%
- 65億9200万
- 2016年3月31日 +41.82%
- 93億4900万
- 2017年3月31日 +2.4%
- 95億7300万
- 2018年3月31日 -15.39%
- 81億
- 2019年3月31日 +0.94%
- 81億7600万
- 2020年3月31日 +7.19%
- 87億6400万
- 2021年3月31日 +4.55%
- 91億6300万
- 2022年3月31日 +4.61%
- 95億8500万
- 2023年3月31日 +20.82%
- 115億8100万
- 2024年3月31日 -10.72%
- 103億3900万
- 2025年3月31日 +21.66%
- 125億7800万
- 2026年3月31日 +12.19%
- 141億1100万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/22 12:00
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 12:00
前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 支払手数料 7,689 7,498 研究開発費 16,212 17,943 - #3 研究開発活動
- 海外セグメントでは、東和薬品との共同開発、抗がん剤や免疫疾患治療剤などを中心とした製品の開発を目指した研究開発活動を行っております。2026/06/22 12:00
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、17,943百万円です。内訳としましては、国内セグメント:14,239百万円、海外セグメント:3,704百万円となっております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ③資本の財源及び資金の流動性に係る情報2026/06/22 12:00
当社グループの資本の財源及び資金の流動性について、主な資金需要は、製品製造のための原材料購入費用及び製造費用、研究開発費を含む販売費及び一般管理費、生産能力増強のための製造設備への投資費用等であります。
これらの資金需要につきましては、主に自己資金及び金融機関からの借入による資金調達にて対応しております。