固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報

2018/06/27 9:45

#2 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～17年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 9:45

#3 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	164百万円	建物及び構築物	25百万円
機械装置及び運搬具等	11	機械装置及び運搬具等	2
工具器具備品	0	工具器具備品	0
その他	1	その他	54
計	177	計	83

2018/06/27 9:45

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)		当連結会計年度 (自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)
機械装置及び運搬具等	1百万円	機械装置及び運搬具等	0百万円
工具器具備品	-	工具器具備品	0
計	1	計	0

2018/06/27 9:45

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※2 減価償却累計額

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	45,885百万円	53,041百万円

2018/06/27 9:45

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2018/06/27 9:45

#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

このような活動の結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は、近年の追補品も順調に推移し、93,430百万円(前連結会計年度比10.0%増)となりました。また、売上原価率は53.9%と前連結会計年度に比べて0.1ポイント低下し、売上総利益は43,050百万円(同10.3%増)となりました。
販売費及び一般管理費については、研究開発費等の減少により31,407百万円(同2.4%減)となりました。その結果、営業利益は11,643百万円(同69.5%増)、経常利益は11,717百万円(同58.0%増)となりました。また、連結子会社である大地化成株式会社において、今後の業績見通しや将来の投資回収可能性を検討した結果、固定資産について減損損失1,800百万円を特別損失として計上し、親会社株主に帰属する当期純利益は6,495百万円(同16.5%増)となりました。
②キャッシュ・フローの状況

2018/06/27 9:45

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 2～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。その他の無形固定資産については定額法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/27 9:45