建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 216億1500万
- 2015年3月31日 +5.42%
- 227億8600万
有報情報
- #1 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2015/06/25 13:30
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 13百万円 193百万円 機械装置及び運搬具 4 10 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2015/06/25 13:30
建物 関東工場の3号棟実装化工事に伴う投資2,273百万円であります。
機械及び装置 関東工場の3号棟実装化工事に伴う投資3,079百万円、その他各工場における生産量増加対応投資4,166百万円であります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/25 13:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 未払事業税 347 296 建物除却損 127 203 長期未払金 196 172
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/25 13:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) たな卸資産内部利益 103 214 建物除却損 127 203 長期未払金 196 172
- #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~8年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/25 13:30