第一三共（4568）の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 740億4400万
- 2009年3月31日 -10.08%
- 665億8000万
- 2010年3月31日 -7.84%
- 613億6300万
- 2011年3月31日 -0.58%
- 610億600万
- 2012年3月31日 +5.47%
- 643億4100万
- 2013年3月31日 +8.55%
- 698億4100万
- 2014年3月31日 +5.19%
- 734億6800万
- 2015年3月31日 +2.94%
- 756億2900万
- 2016年3月31日 -8.92%
- 688億8300万
- 2017年3月31日 -2.66%
- 670億5200万
- 2018年3月31日 -7.27%
- 621億8000万
- 2019年3月31日 -3.4%
- 600億6600万
- 2020年3月31日 -4.87%
- 571億4300万
- 2021年3月31日 -2.9%
- 554億8800万
- 2022年3月31日 -2.56%
- 540億6800万
- 2023年3月31日 -0.91%
- 535億7700万
- 2024年3月31日 +6.03%
- 568億900万
- 2025年3月31日 -4.49%
- 542億6000万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2025/06/20 14:19
リース負債の満期分析は、「30.金融商品」に記載のとおりであります。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 使用権資産の減価償却費 土地、建物及び構築物を原資産とするもの 7,237 8,690 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 2,520 3,023
(2) 貸手 - #2 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地以外の有形固定資産は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で減価償却しております。主要な有形固定資産の見積耐用年数は次のとおりであります。2025/06/20 14:19
・建物及び構築物 : 15～50年
・機械装置及び運搬具 : 4～8年 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/20 14:19
・建物 : 15～50年
・機械及び装置 : 4～17年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
